動画広告とは動画を使用するWeb広告です。動画広告を制作・出稿するときには動画の特徴や配信方法に関する知識が重要です。
ここでは動画広告の種類、メリット、デメリット、配信先、費用相場などをご紹介します。
動画広告とは
動画広告とは、クリエイティブとして動画を使用する広告です。映像と音声を組み合わせることでユーザーの印象に残りやすく、訴求力の高い広告を出稿できます。一般的に動画広告と呼ばれるのはYouTubeやTiktokなどのオンラインサービスに出稿する広告です。テレビCMや動画による屋外広告も広い意味では動画広告に含まれますが、近年ではWeb広告としての動画広告が主流になっています。
オンラインの動画広告が注目されているのは、光回線や5G回線とスマートフォンの普及によって日常的にオンラインで動画を視聴する人が多くなったからです。高画質・高音質の動画コンテンツが増えて動画の人気が高まっています。動画広告は動画配信サービスの中にも配信できるので、多くのユーザーをターゲットにして宣伝広告が可能です。Web広告の中でも効果が上がりやすい方法として動画広告が着目されています。
動画広告市場は拡大傾向
出典：サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表 | 株式会社サイバーエージェント
動画広告市場は年々拡大傾向があり、今後も市場が広がると予想されています。サイバーエージェントとデジタルインファクトによる2023年の国内動画市場の調査では、動画広告の市場規模は2022年に5,581億円でしたが、2023年には6,253億円に拡大しました。同調査での将来予測によると、今後も同様の拡張が進むと仮定すると2027年には国内だけで1兆円を超える市場規模になります。
今後も市場が広がるので動画広告市場に新規参入できる可能性が十分にあります。ユーザーとの接点を作るマーケティング方法として、動画広告を積極的に運用した方が良い時期です。
関連記事：動画広告の市場規模は？導入することで企業が得られるメリットについて紹介
動画広告のメリット
動画広告は画像広告やテキスト広告と比較すると訴求力があるのがメリットです。ここでは以下の観点から動画広告のメリットを解説します。
・視覚・聴覚に同時に訴えかけられる
・ストーリー性のある情報で心を動かせる
関連記事：動画広告の効果とは？種類別のメリットから最大の効果を引き出す制作ポイントまで解説！
視覚・聴覚に同時に訴えかけられる
動画広告は映像と音声によって視覚と聴覚に同時にアプローチできるのがメリットです。テキストや画像、音声だけの広告よりも印象に残りやすいので、認知度を向上させやすい方法です。
人間は情報を知覚するときに五感を使いますが、全体の割合としては視覚が87%、聴覚が7%という説があります。嗅覚（3.5％）、触覚（1.5％）、味覚（1％）に比べて大きな割合を占めているのが視覚と聴覚です。動画広告では音声が再生されない場合もありますが、静止画よりも目を引く映像でアプローチできるので訴求力があります。
参照：五官を大切に｜佐藤凖一｜日本マリンエンジニアリング学会誌
ストーリー性のある情報で心を動かせる
動画広告はストーリーを作ってユーザーを行動に導ける広告です。起承転結のストーリーを動画に盛り込むとユーザーが納得して行動を起こす可能性が高くなります。
米国スタンフォード大学のビジネススクールの教授は、事実を伝えるだけよりもストーリーがあった方が22倍も記憶を想起しやすくなり、人を動かす力が生まれると説いています。動画広告は動機付けからクロージングまでの流れを盛り込めるので心を動かせる広告です。
動画広告のデメリット
動画広告は他の広告にはないメリットがありますが、必ずしも動画を使用するのがベストとは言えません。動画広告には以下のようなデメリットがあるからです。
・制作費用が大きい
・制作期間が長い
ここでは動画広告のデメリットの詳細を解説します。
制作費用が大きい
動画広告を出稿するには動画を制作しなければならず、費用がかさむのがデメリットです。動画制作の費用相場は30万円～200万円程度です。実写による動作制作なら撮影費用や編集費用、アニメーションの制作ならCGやイラストなどの制作費用がかかります。動画制作会社に依頼すると費用負担が大きくて躊躇しがちです。自社で動画制作ができるなら費用を抑えられますが、初期投資として機材の購入や編集ソフトの導入が必要です。
制作期間が長い
動画広告はすぐに出稿できないのがデメリットです。動画を制作するには通常は1ヶ月～3ヶ月かかるからです。実写の場合には動画広告の企画を立ててキャスティングをおこない、スケジュール調整をして撮影をした後、編集作業をしなければなりません。アニメーションの場合にはCGやナレーションの制作に時間がかかります。すぐに商材のプロモーションをしたいときには動画広告よりも早くクリエイティブを制作できる広告を選ぶのが適切です。
動画広告の種類
動画広告は大きく分けると以下の2種類です。
・インストリーム広告
・アウトストリーム広告
アウトストリーム広告には以下の2種類が代表的です。
・インバナー広告
・インリード広告
ここでは3種類の動画広告の特徴を解説します。
インストリーム広告
インストリーム広告とは、動画配信サービスの動画画面に直接配信する動画広告です。テレビCMと同じように動画を視聴しているユーザーにアプローチできます。インストリーム広告は以下の3種類があるので目的に応じて選ぶことが大切です。
| インストリーム広告の種類 | 広告の再生タイミング | メリット |
| プレロール広告 | 冒頭 | 視聴してもらいやすい |
| ミッドロール広告 | 動画の途中 | 最後まで視聴してもらえる |
| ポストロール広告 | 動画再生が終わった後 | コンバージョンを獲得しやすい |
インバナー広告
インバナー広告とは、バナーとして提供されている広告枠に出稿する広告です。ユーザーが広告のあるページを表示すると自動的に映像が再生される仕組みになっています。音声はオフで自動再生され、興味を持ったユーザーがクリックすると音声がオンになります。Yahoo!などのポータルサイトで動画広告を出すときに主流の方法です。インバナー広告は媒体のアドネットワークで配信することが多く、広範囲のユーザーに広告を表示できます。
インリード広告
インリード広告とは、SNSのフィードやキュレーションサイトの記事の中に埋め込まれるネイティブ広告です。動画広告がコンテンツの間に差し込まれていて、ユーザーの画面内に入ったときに自動で再生されるため、動画広告の冒頭が再生されたときに目を引くのが特徴です。インリード広告はSNSの動画広告でよく用いられている動画広告で、フィードやタイムラインを読んでいる流れの中で興味を持ったユーザーに視聴してもらえます。
動画広告の配信先とその特徴
動画広告の配信先の媒体は多様化しています。動画配信サービス、SNS、ポータルサイトが主な媒体の種類です。ここでは動画広告を出稿するときによく利用されている配信先について、特徴やメリットと費用の仕組みを解説します。
YouTube
YouTubeはとてもシェアが広い動画配信サービスで、多様な動画広告を出稿できます。YouTube Brandcast 2023におけるGoogle Japanの発表では月間視聴者数が2023年5月時点で7,120万人に上っています。
YouTubeは動画を視聴したいユーザーが集まっているため、自然な流れで動画広告を視聴してもらえます。バンパー広告やマストヘッド広告なども出稿可能で、広告目的に合わせてさまざまなアプローチを取れるのが魅力です。出稿する広告の種類によって再生時間などの制限があるので制作時には注意が必要です。YouTubeの運用型広告は予算を決めて入札する仕組みになっています。
参照：YouTube、国内の月間視聴者7120万人 年齢層拡大 – 日本経済新聞
関連記事：YouTube動画広告の種類や配信方法、導入効果を高めるポイントを解説！
X（旧Twitter）
X（旧Twitter）はツイートによる情報発信が活発で、リツイートによる拡散も起こりやすいSNSです。Xの利用者数は公式には公開されていませんが、米国のStatista社によると日本には6,900万人以上のユーザーがいます。
Twitterは若年層から働き盛りの世代まで幅広くターゲットにできます。日常的にタイムラインをチェックしているユーザーが多いので、動画広告を出稿してから短期間でリーチしやすいのが特徴です。Xではタイムラインで再生されるプロモビデオや、Xの配信パートナーの動画の前に再生されるAmplifyプレロールなどのさまざまな動画広告を出稿できます。広告費用は入札式で予算を決めて運用可能です。
参照：X/Twitter: 2024 年の世界の視聴者数 | Statista（2024年4月時点）
関連記事：Twitter動画広告の特徴や種類を紹介！広告効果を高めるコツとは？
Instagramは写真や動画によるビジュアルを通して情報が活発に発信されているSNSです。Instagramの利用者数は2019年時点で3,300万人から約2倍以上に増加した
Instagramは動画との相性が良い媒体で、品質の高い動画を制作して広告にすると視聴してもらいやすいのが特徴です。フィード、ストーリーズ、リールなどに動画広告を掲載可能で、ネイティブ広告としての価値もあります。Instagramの広告は運用型で、予算を決めて入札して利用する仕組みです。
参照：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年06月07日）
関連記事：Instagram広告の種類とは？企業における成功事例の動画と併せて紹介！
Tiktok
Tiktokは中国発の短時間動画がメインになっている動画SNSです。Tiktokの月間アクティブユーザー数は公開されていませんが、DATAREPORTALによる情報では日本に2,070万人のユーザーがいます。
Tiktokにはトレンドに敏感な若年層のユーザーが集まっています。AIによるレコメンド機能もあるので若い世代にリーチしやすい媒体です。Tiktokでは起動画面広告やハッシュタグチャレンジの純広告と、レコメンドに表示されるインフィード広告などの運用型広告を出稿できます。ハッシュタグチャレンジはユーザー参加型の企画でエンゲージメントを獲得しやすい方法です。運用型広告は入札式で、純広告は固定費の支払いをして出稿します。
参照：Digital 2023: Japan — DataReportal – Global Digital Insight
関連記事：初心者の方必見！TikTok広告の概要について徹底解説します！
LINE
LINEはトークによるチャットが日常的に使われているコミュニケーションツールです。LINEには国内で9,500万人（2023年6月末時点）の利用者がいて、他のアプリを圧倒しています。スマートフォンユーザーの大半にアプローチできる媒体です。
LINE広告は配信ボリュームが大きく、NEWS、VOOM、ウォレットなどの配信面が豊富です。LINE広告ネットワークに動画広告を配信することもできます。広い年齢層が利用しているアプリなので、老若男女を問わずにリーチできるのが特徴です。行動や興味関心のセグメントでもターゲットを絞り込めるので、商材に合わせて精度の高いターゲティングができます。LINEの動画広告は予算を策定して入稿する運用型です。
参照：LINEのユーザーはどんな人？ – LINEキャンパス
関連記事：LINE動画広告はすぐに始められる？活用方法やクリエイティブ制作のコツも紹介！
Yahoo!
Yahoo!はYahoo!JAPANのポータルサイトやYahoo!知恵袋などのコンテンツを運営しているサービスです。Yahoo!には8,400万人のユーザーがいて、Yahoo!検索などのコンテンツを利用しています。
Yahoo!ではYDA（Yahoo Display Ads）で動画広告を出稿できます。Yahoo!に関連するサイトに幅広く動画広告を表示できるので、リーチできるユーザー層が広いのが特徴です。動画広告には運用型と予約型のディスプレイ広告があります。運用型は入札式の課金ですが、予約型は固定費を支払う仕組みです。予約型では表示場所によって費用が異なり、20万円から出稿できますが、高い場合には数千万円になります。
ディスプレイ広告（予約型）のご利用料金｜LINEヤフー for Business
関連記事：YDA動画広告とは？種類やメリット、効果的な制作方法について解説
FacebookはSNSが流行し始めた初期からユーザーを集めてきた実名登録制のSNSです。Facebookの月間アクティブユーザー数は2019年時点で2,600万人でした。その後のMetaからの公式の情報公開はありませんが、多くのユーザーが利用しているSNSの1つです。
Facebookはユーザーが実名で登録しているため、ユーザー属性の情報の正確性が高いのが特徴です。ターゲティングの精度が高いので動画広告の費用対効果が上がります。InstagramやMessengerにも同時に広告を配信できるため、効率的な広告運用が可能です。Facebookではフィードやストーリーズ、検索結果などに動画広告を出せます。運用型広告なので、費用は予算から決めることが可能です。
参照：フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」–独占ロングインタビュー – CNET Japan
動画広告の課金形式
動画広告を出稿するときには費用が決まるポイントを押さえておくことが大切です。運用型の動画広告では、課金形式が主に3種類に分けられます。
・CPV課金
・CPM課金
・CPC課金
ここではそれぞれの課金形式の概要と特徴を解説します。
CPV課金
CPV課金は動画広告の視聴回数によって課金される仕組みです。ユーザーが動画を視聴したとカウントされた時点で費用がかかります。CPV課金のカウント基準は配信先の媒体や広告の種類によって違うので注意が必要です。視聴完了した時点で課金される場合もありますが、再生から一定時間が経過した時点でカウントされる場合もあります。動画の再生途中で離脱したときにはカウントされない方式はCPCV課金とも呼ばれています。
CPM課金
CPM課金は動画広告が表示された回数によって課金される仕組みです。インプレッション課金とも呼ばれる課金方式で、ディスプレイ広告で動画を表示するときによく採用されています。ユーザーが視聴したかどうかにかかわらず、ユーザーの画面内に入ったら課金されます。CPM課金は1,000回単位の費用で入札する仕組みで、表示単価は比較的安いのが特徴です。認知度を向上させるための動画広告ではCPM課金が一般的です。
CPC課金
CPC課金は動画をクリックされた回数によって課金される仕組みです。動画広告ではクリックのリンク先を設定して、動画から集客や購買などのサイトへの導線を作ります。クリックしてサイトに遷移したユーザー数に応じて費用が発生するのがCPC課金です。リンク先からコンバージョンに誘導できるため、費用対効果を上げやすい課金形式です。主にコンバージョンの獲得が広告の目的のときにCPC課金が適用されます。
関連記事：動画広告におけるコンバージョンとは？基礎知識や実践的な取り組みを紹介！
動画広告にかかる費用相場
動画広告でマーケティングをするには費用がかかります。動画広告では制作費用と出稿費用の2つを加味して予算を考えることが必要です。ここでは動画広告の制作費用、出稿費用のそれぞれについて相場を紹介します。
動画広告の制作費用の相場
動画広告の制作費用は企画や内容、動画の長さなどによって変わります。大まかには30万円～200万円程度で広告用の動画を制作できます。動画広告の内容と費用相場を以下にまとめました。
| 動画広告の内容 | 費用相場 |
| 商品・サービス紹介 | 70万円～150万円程度 |
| 会社紹介 | 100万円～200万円程度 |
| ブランディング | 200万円～1,000万円程度 |
| インタビュー | 50万円～150万円程度 |
| 実写 | 50万円～200万円程度 |
| アニメーション | 30万円～100万円程度 |
実写した映像・音声を動画にして編集するだけであれば比較的費用は抑えられます。しかし、複数の実写動画を組み合わせて制作したり、エフェクトをかけて仕上げたり、ナレーションやテロップを追加したりすると費用が高くなります。キャスティングやCG制作の必要性も費用を左右するポイントです。ブランディング動画のように品質を上げるための作り込みが必要な動画の制作では、工数がかかるので一般的に費用が高くなります。
動画広告の出稿費用の相場
動画広告の出稿費用は媒体によって違います。運用型広告での入札単価を課金形式ごとにまとめると以下の通りです。
| 配信先の媒体 | 費用相場 |
| YouTube（運用型） | 2円～25円（CPC課金）
400円～600円（CPM課金） 5円～10円（CPV課金） |
| X（旧Twitter） | 24円～200円（CPC課金）
400円～650円（CPM課金） 5円～20円（CPV課金） |
| 40円～100円（CPC課金）
500円～3,000円（CPM課金） 4円～10円（CPV課金） |
|
| 100円～200円（CPC課金）
100円～500円（CPM課金） 10円～150円（CPV課金） |
競合が多いときには入札単価を上げないと動画広告が表示されず、広告効果が上がりません。入札単価を上げると表示されやすくなりますが、コストパフォーマンスが下がる可能性があります。動画広告の出稿では入札単価を適切な値に設定して費用対効果を上げましょう。
動画広告の作り方
動画広告を出稿するときには計画的に制作して運用を続けることが重要です。ここでは動画広告の作り方の流れをまとめました。動画広告の効果を上げるために必要な7つのステップを解説します。
動画広告の目的を明確にする
動画広告を出すときには、まず目的を明確に定めましょう。動画広告の目的として主要なのは以下の3つです。
・認知拡大・ブランディング
・販売プロモーション
・コンバージョン獲得
目的に合わせて動画のストーリーを考えて制作する必要があります。現状の課題を考慮して具体的に目的を決めることが最初のステップです。
ターゲットを具体化する
次に、目的を達成するためには動画広告を誰に届ければ良いのかを考えます。ターゲットを決めて配信できるのは運用型広告の特徴です。ターゲットを絞りこむことで動画をユーザーの価値観に合わせられます。広告配信のターゲットを限定すると広告費用も抑えられます。企業や商品などの価値や特徴を加味して動画を視聴してもらいたいターゲットを決めましょう。
成果目標を決める
ターゲットが決まったら動画広告のKPIの設定をします。動画広告のパフォーマンスを評価して向上させる施策を進めるには、KPIを選んで数値目標を決めることが大切です。動画広告の目的によって適切なKPIは異なるので、何を指標にして効果測定をすれば良いかを考えて決めましょう。KPIを定めると動画の内容を考えやすくなります。
配信先を選定する
動画広告の制作を始める前に配信先を決めます。配信先の媒体や広告の種類によってフォーマットが異なるからです。ターゲットがよく利用している媒体を選定して配信先にしましょう。動画広告の配信先は1つにこだわる必要はありません。目的やターゲット層に合わせて、複数の配信先を組み合わせるのも効果的な方法です。
動画広告を制作する
準備が整ったらターゲットに伝えたい内容を考えて動画広告を制作します。動画制作ではコンセプトを決めて企画を立て、全体構成を構築してコンテンツを作り上げていきます。演出をして訴求力を上げることも重要です。ターゲットに伝えるメッセージを明確にしてから制作すると首尾一貫した構成の動画になり、訴求力が高くなります。
配信して効果検証をする
動画が完成したら広告を出稿して審査を受けます。審査が通ったら希望の日時から動画広告を配信可能です。動画広告を配信したら効果検証をしましょう。KPIを分析して期待された効果があったかを確認します。想定外の結果だった場合には原因を究明して、今後の対策を考えます。効果検証は定期的に実施して改善点を洗い出すことが重要です。
PDCAサイクルを回す
動画広告を配信した直後から目標を達成できることはあまりありません。効果検証をして課題を明確にし、具体策を立てて改善を進めることが必要です。仮説検証のPDCAサイクルを回して広告効果を上げることが大切です。動画の内容や配信先、ターゲットの属性などのABテストをすると着実に動画広告の費用対効果を向上させられます。
動画広告の効果検証方法
動画広告の効果検証のときにはKPIの設定が重要です。KPIとして選定した指標がミスマッチを起こしていると、広告効果を適切に評価できないからです。ここでは動画広告の目的ごとにKPI設定の方法を紹介します。
認知拡大・ブランディングが目的の場合
認知拡大やブランディングを目的とする動画広告では、広告を露出させてユーザーが目に留める機会を増やすことが重要です。繰り返し動画広告を目にすると記憶に留まり、広告を通して認知度が向上します。効果検証のKPIとして初期から重要なのが以下の指標です。
・インプレッション数
・再生回数
・視聴者数
市場調査をして商品・ブランドの認知度や広告想起率を確認する検証方法もあります。インプレッション数などのKPIが上がってきた段階で調査を定期的に実施すると目的の達成度を正確に評価できます。
販売プロモーションが目的の場合
商品やサービスの販売促進を目的として動画広告を出稿するときには、動画広告の視聴を通して購買意欲を高める必要があります。動画を最後まで視聴しているユーザーが多ければ購買意欲が高まっていると考えられるでしょう。以下の2つの指標をルーティンで確認するKPIにするのが適切です。
・視聴完了率
・平均再生時間
動画広告が視聴されるようになったら、購入意向率やブランド好意度の調査も重要です。アンケートやインタビューで調査するとプロモーション効果の高さを評価できます。
コンバージョン獲得が目的の場合
問い合わせの獲得や契約の締結などのコンバージョンを獲得する目的の動画広告では、視聴したユーザーが最終的にコンバージョンに辿り着くことが重要です。動画のリンク先に移動してアクションを起こすことが望ましい流れです。以下のKPIが効果検証で役に立ちます。
・クリック数
・コンバージョン数（問い合わせ数、新規契約数、会員登録数、売上高など）
クリック率やコンバージョン率を算出すると動画広告の費用対効果も評価できます。予算の消化率も合わせて考えて費用対効果を上げる施策を考えることが大切です。
動画広告の成功事例
動画広告はさまざまな目的で成果を出せます。成功事例では動画の内容にこだわって作り込んでいるのが一般的です。ここではユーザーを引き付けるアイデアを盛り込んで動画制作をしたことで成功した事例を紹介します。
MRT株式会社様
MRT株式会社様は看護師向けの転職サービスを提供しています。自社サービスの認知拡大を目的として動画広告を制作してYouTubeで配信しました。ターゲット層は転職に興味がある看護師や仕事に悩みのある看護師で、競合との競争に勝つためにまずは認知を獲得することを目指して動画広告を出稿しました。
MRT株式会社様では社名のMRTをいかにして認知させるかが課題でした。動画広告ではMRTを文字って「MaRutTo（まるっと）」とアピールして、包括的なサポートを受けられる転職サービスとして位置付けています。まずは名前を覚えてもらうところから始めて、転職を考えたときに接点を作りやすくする工夫を凝らした動画広告です。
【WebCM】MRTナースバンク_認知獲得施策動画_MRT株式会社様 | 動画制作・映像制作なら株式会社プルークス（東京でトップクラスの実績）
株式会社ユニリタ様
株式会社ユニリタ様はIT部門やコーポレート部門などのサポートになるITツールを開発しています。サービスマネジメントプラットフォームのLMISの認知拡大を目的として動画広告を実施しました。株式会社ユニリタ様の動画広告では決裁者層をターゲットとする必要があるため、YouTubeだけでなくTverとタクシー広告も併用して配信しました。
株式会社ユニリタ様の課題はLIMSというサービス名の認知度を高めることでした。30秒の動画広告の中でLMISを何度も登場させ、LMISを知らないことに不安を抱かせるような企画動画に仕上げています。LMISが社内にあって当たり前という印象を持ってもらい、導入の検討を促すストーリーの動画広告です。
【WebCM】LMIS_認知獲得動画_株式会社ユニリタ様 | 動画制作・映像制作なら株式会社プルークス（東京でトップクラスの実績）
日東紡績株式会社様
日東紡績株式会社様は100年以上の歴史がある東証プライム上場の大手繊維メーカーです。日東紡績という社名の認知を向上させて、新卒採用や中途採用の促進につなげることを目的として動画広告を活用しました。個人がターゲットなので幅広くアプローチできるYouTubeに動画広告を配信しました。
日東紡績株式会社様の動画広告は「ニット帽？」というナレーションとテロップから始まります。日東紡とニット帽をかけたインパクトのある冒頭でユーザーの興味を引き付ける工夫をしています。興味を持ったユーザーに現在の事業範囲のハイライトの説明や「何でも繊維にする会社」のキャッチフレーズの提示を通して、エントリーへの導線設計をしている採用動画です。
【Web広告】採用広告 15秒版_日東紡績株式会社様 | 動画制作・映像制作なら株式会社プルークス（東京でトップクラスの実績）
エニワン株式会社
エニワン株式会社様は建設業向けの業務管理システム「AnyONE」を提供しています。経営層などの決裁者を主なターゲットとして、AnyONEの認知拡大とサービスプロモーションを目的とした動画広告を制作しました。YouTubeを配信媒体としてアニメーション動画を配信しました。
エニワン株式会社様の動画広告では、コント形式で建設業によくある課題を話題提起する演出にしています。コミカルで親しみやすく、落ちもついているので楽しんで視聴してもらえるのが特徴です。冒頭にAnyONEの実績を一枚のスライドで明示することで、サービスの魅力もしっかりとアピールできるようにして、サービスの認知度を高められるようにしています。
【WEBCM】エニワン株式会社様_アニメーションWEBCM制作 | 動画制作・映像制作なら株式会社プルークス（東京でトップクラスの実績）
まとめ
動画広告は映像と音声によって印象に残るアピールができる有用な広告です。SNSを中心として動画広告を出稿できる媒体が増えて活用範囲が広がっています。今後も動画広告市場は拡大すると予測されているので、動画広告でブランディングや販促に取り組むとマーケティング効果が上がりやすくなります。動画広告の効果を高めるには品質の高い動画の制作が必要です。動画広告の目的・目標に合わせて適切な動画を制作して運用しましょう。
