企業が自社を認知してもらうための取り組みとして、企業が提供するサービスや商品の認知を高める他に、企業自体の優位性を高めながら企業認知を上げる「PR動画制作」があります。
近年では多くの企業がPR動画を制作しており、企業の特色を活かしたオリジナリティあふれる動画が話題になることもあります。SNSの普及によって、多くのユーザーに対して動画や写真などのコンテンツを届けやすくなっていることもあり、企業PR動画制作が人気だといえるでしょう。
今回は、企業PR動画の作り方や、自社制作を含めて制作を検討している担当者が知っておきたいポイントを詳しくご紹介します。
目次
企業PR動画とは
企業PR動画とは、商品やサービスではなく「企業そのもの」をPRするための動画です。
「PR」はpublic relationsの略語で、「組織とその周辺との関係性（の改善）」という意味です。PRを「宣伝」ととらえている方が多いのですが、宣伝とはPR対象の価値を広く認知してもらうための営みを指します。
つまり、商品・サービスなどの売り込みではなく、企業の存在を好意的に受け入れてもらうための活動、企業の存在を広く知ってもらうための活動がPRであり、そのために作る動画が企業PR動画です。
これまでテレビCMや雑誌のような不特定多数のユーザーを対象とした、いわゆるマス広告が主流であったのが、インターネットの普及により、SNSなどのデジタル媒体が多様化し、ユーザーにダイレクトにアプローチができるようになりました。これまで広報活動に対して受け身だった企業も、自らユーザーに広くアピールできるようになったのです。
そのアピールに有効なのが、企業PR動画です。
次に企業PR動画の詳細について、ターゲット毎に解説します。
企業PR動画のターゲット
企業PR動画を見てもらうターゲットは幅広く、消費者や顧客となる企業、求職者、株主などのステークホルダーなどがありますが、今回は主となる 「消費者」「顧客となる企業」そして「求職者」の3つを対象にした。企業PR動画がどのような効果をもたらすのか、見てみましょう。
消費者（BtoC）
まず、一般ユーザーである消費者（Customer）をターゲットとした場合です。
テレビCMは不特定多数の人に見てもらえる広告ですが、その主なターゲットは消費者である個人です。例えば、CMを見て「今日の夕飯はこれにしよう」といった購買・消費活動のきっかけになることも多く、売上拡大やサービス認知を含めた成果に直結しやすいといえます。消費者をターゲットとする場合は、商品やサービスを直接訴求するのではなく、企業に対して抱く好感や、応援したいという気持ちを消費につなげる内容を動画内に盛り込んだ企業PR動画がおすすめです。
企業のイメージアップにつながる動画、すなわち「ブランディング」に特化した企業PR動画を制作すると良いでしょう。
企業（BtoB）
2つ目は、他の企業をターゲットとする場合です。
企業PR動画はBtoBにおいても有益であり、例えば、自社サイトやセミナー、展示会などさまざまな場面で活用できるというメリットがあります。自社サービスの導入事例や、自社商品の活用事例のようなBtoB特有の訴求もできるでしょう。
特に展示会は、多くの企業が一堂に会する貴重な場です。自社ブースで企業PR動画を流しておくと多くの人の目に留まりやすく、個別に説明する手間も省けるため、企業PR動画の活用が進んでいます。また、昨今では新型コロナウイルスの猛威により、直接会場に足を運ぶ方が少なく、企業をPRすることが難しくなっています。そういった現状を打破するために「オンライン展示会」が注目されています。実際に商品・サービスなどの使用感を確認することができませんが、動画を活用することで、各企業に自社の魅力を簡潔に伝えることができるでしょう。
求職者
最後に、企業や消費者ではなく「求職者」をターゲットとする場合を見てみましょう。
企業PR動画は、潜在的な求職者に対する認知度の向上が期待できます。「知っている企業」に対する就職活動では、応募のハードルが下がります。面接時に求職者と自社の関わりが話題になる可能性もあるため、求職者・企業側双方にメリットがあります。
ブランディングにつながる企業PR動画を制作することによって求職者が企業に対して良いイメージを持てば、さらに有利になります。このように、企業PR動画は他企業や消費者（個人）だけでなく、潜在的な求職者にもリーチできるという魅力があります。
企業PR動画の目的とメリット
ここからは、企業PR動画を制作する目的とメリットについて見ていきます。
企業PR動画を作る目的と制作することで得られるメリットを理解し、自社にとっての必要性を確認しましょう。
カタチのないコンセプトや優位性のアピール
まず、企業PR動画には単独の商品・サービスからは見えにくい全体的なコンセプトを伝えられるというメリットがあります。
コーポレートサイト上や動画配信サービスに動画を配置することで文字だけでは伝わらない、さまざまな情報が一気に流れ込んでくるため、短時間で多くの情報が伝わります。同じように、商品・サービスの紹介や説明をするために文章を作成するのではなく、動画にして紹介すれば個別に説明する手間がなく、多くの人にコンセプトを簡単に伝えられます。
商品・サービスではなく、別分野で社会貢献を行っている場合も、企業PR動画を制作すれば効果的にアピールできるでしょう。企業への共感はあらゆる企業活動においてプラスに働くため、企業PR動画はぜひ活用したいところです。
商品・サービスなどを宣伝するテレビCMなどとは違い、企業PR動画は企業そのものをアピールするものなので、嫌悪感を持たれることなくファン作りができるというメリットもあります。むしろ企業の好感度アップを図りつつ、企業の特色を存分にアピールできるでしょう。
他社との質的な差別化
昨今の商品開発の市場では技術の進化も伴い、商品・サービスの仕様における他社製品との差別化は難しくなっています。価格競争に陥れば収益が悪化します。しかし、企業PR動画で商品をPRすることによって企業そのもののイメージアップを図ることで、差別化を実現できます。
効果的な拡散
前述のとおり動画はインターネットやSNSとの相性が良く、さまざまな場面で繰り返し活用できるというメリットがあります。
ユーザーがおもしろいと感じたり、共感したりする企業PR動画は拡散されやすいため、多くの人の目に留まります。SNSで拡散されたコンテンツは好感を持たれやすいため、企業イメージの向上にもつながるでしょう。
さまざまな企業が取り組んでいるPR動画の種類
ここからは、さまざまな企業が実際に取り組んでいるPR動画の種類について見ていきましょう。企業をPRするための動画だけでなく、目的によっては種類別の動画を作ることもあります。自社にとって必要なPR動画の種類を把握したうえで、動画制作の企画を立案しましょう。
ブランディング
ブランディングとは、企業に対するイメージ付けを行うことです。企業PR動画を制作することでイメージアップを図れ、企業そのものに良いイメージを持ってもらえます。
例えば、印象的なストーリーを盛り込んで企業の歴史を知ってもらったり、事業そのものの価値などを印象付けたりすることができます。「この企業は何のためにあるのか？」「何をしている企業なのか？」を動画で訴求することで、ポジティブに伝えられるというメリットがあるのです。
商品・サービス紹介
商品・サービスそのものを売り込むのではなく、その社会的意義や背後にある努力などを通じて企業PRを行うことができます。もちろん、商品・サービスをPRするために別途動画を制作することもでき、企業向け、消費者向けなどターゲットによって異なる動画を制作することもあります。
取り組みの紹介
地道に取り組んでいることや、外からはなかなか見えにくい有意義な取り組みについてPRすることができます。例えば、地域に根付いた企業として地域貢献・社会貢献をしていることや、国際的な課題解決への取り組みを行うSDGs、コンプライアンス（従業員や社会に対する法令を遵守しているか）など、さまざまなアピールが可能です。
特にSDGsやコンプライアンス問題などは時事的に注目度が高いため、それらに取り組んでいる企業としてイメージアップを図れるチャンスでもあります。しかし、企業のコーポレートサイトに「SDGsに取り組んでいる」と記載しても、見てもらえなければ意味がありません。一方で企業PR動画であれば、SNSを通じて企業側からアピールできます。
採用動画
取り組みの紹介やブランディングなど、どのような動画でも採用動画としての活用が可能です。採用用の企業PR動画では、「職場としての魅力や快適さ」もPRできます。これらを統合すれば、求職者から「ここで働きたい」と思ってもらえるようなPR動画を制作できるでしょう。
企業価値を高めるPR動画の作り方
企業PR動画がどのようなものかわかったところで、実際にPR動画を制作するにあたって知っておきたい「作り方」を見ていきましょう。企業PR動画は自社制作できるのか、外注すべきなのかも含めて、気になる点をご紹介します。
企業PR動画は内製できる？
企業PR動画は、スマホでも十分なものが作れます。しかし、企業にとって重要な「イメージ向上」という目的を達成するためには、相応のクオリティが求められます。
動画の品質からその後のイメージ戦略までを高い水準に保つには、自社ですべてを完結させるのではなく、プロである動画制作会社への依頼をおすすめします。PRの動画の作り方を把握し、自社制作で企業PR動画が完成したとしても、不自然さや違和感、クオリティの低さが気になるかもしれません。内製した動画を公開することによるイメージダウンを防ぐためにも、企業PR動画は動画制作会社に任せるのが賢明です。
効果的な企業PR動画を作るには
動画制作会社に正確なニーズを伝えると、理想の動画を作成してもらえます。イメージどおり、またはそれ以上の企業PR動画を制作してもらうためには、まずは動画の根幹となるコンセプトをしっかり固めることが大切です。
コンセプト（自社の何をPRしたいのか）を決めたら、目的（なぜ動画を制作し、できた動画で何がしたいのか）とターゲット（ペルソナ）を明確にします。前述のとおり、ターゲットは他企業なのか、消費者（個人）なのか、求職者なのかを明確にしておくことが大切です。
実際に依頼するとなれば、企業のブランディングに関わるため、こちらの要望を作品に落とし込み、プロとしての意見を加味した動画を作成してくれる会社を選びたいものです。
制作側と認識の齟齬が発生しないためにも打合せは念入りに行うことが大切であるため、こちらの要望をしっかりと聞いてくれるかどうかを確認しましょう。
打合せを丁寧に行ってくれる制作会社であれば、コンセプトやターゲットがしっかり固まり、それに応じたコンテンツやフォーマットで制作し、配信できます。
企業PR動画は制作会社との二人三脚で
多くの企業がさまざまな場面で活用している企業PR動画は、ブランディングや商品PRなどに有効です。
おすすめの記事
他企業や消費者へのアピールをはじめ、あらゆる企業活動を円滑化する企業PR動画を制作する際は、動画制作のプロの力を活用すべきです。以下のサイトにて数ある制作実績の中から一部を紹介しております。
PR動画の作り方を理解すれば、内製することも可能ですが、プロに比べるとクオリティが落ちてしまうでしょう。
動画のクオリティはもちろんのこと、「動画で本当に伝えたいこと」を汲み、二人三脚で企業PR動画を制作できる制作会社を選ぶことが大切です。
