今年度の予算が余ってしまい、予算の活用方法について悩んでいる企業は多いのではないでしょうか。予算を有効活用する方法はさまざまですが、昨今では「動画」の活用が注目されています。
この記事では、予算活用の方法としておすすめの「動画」について、基本からわかりやすくお伝えします。動画制作の費用や事例、制作会社の選び方も紹介するため、ぜひ参考にしてください。
弊社ホームページでは、動画制作に関する知識・ノウハウをまとめた資料をご用意しております。必要項目を入力すれば誰でもダウンロード可能ですので、気になる人はぜひお試しください。
目次
予算は消化したほうがよい？
予算に関して、多くの人が「そもそも今年度の余った予算を使いきるべきか」疑問に思うでしょう。企業の経営方針にもよりますが、余った予算を必ず使いきらないといけないケースは少ないといえます。
しかし、広報担当者の立場で考えれば、余った予算は年度内に使いきることが理想といえるでしょう。これは、与えられた予算を使いきらなかった場合には、次の2つの事態を招く懸念があるためです。
- 来年度の予算がカットされる
- 評価がダウンする
一般的に、当年度の予算を決める際には、前年度の予算活用実績が加味されます。そのため、予算が余った場合は今年度の実績額が低くなり、来年度の予算を縮小されやすくなるでしょう。その結果、来年の広報活動の自由度が下がってしまいます。
また、予算管理者や部門長などの評価が下がる可能性があります。これは「売上アップにつながる効果的な予算の使い方ができなかった」と判断されやすいためです。
このような事態を防ぐためにも、できる限り年度内に予算を使いきることをおすすめします。
「動画」を活用することで企業が得られるメリット
次に、予算の有効な活用方法として動画を制作・活用するメリットについて紹介します。
自社を認知してもらうキッカケを作れる
動画は、自社を認知してもらう「キッカケ作り」に効果的です。
認知度向上を図るには、多くの消費者に広告物を見てもらえる手段でなければなりません。その点、動画であればオンラインで多くの消費者に見てもらえるチャンスがあります。
制作した動画は「YouTube」といった動画共有サービスだけでなく「Instagram」のようなSNSでも投稿しましょう。
総務省による「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」では、Instagramの利用率は全年代平均で約50％、YouTubeにいたっては90％近くにのぼると公開されています。年代を問わず利用者の多いプラットフォームに動画を投稿することで、動画を活用するメリットは大きくなるでしょう。
また、視聴者に動画を通して強い印象を与えられれば、拡散してもらえる可能性があります。そうなれば、自社を認知していないユーザーにも認知してもらえる可能性が高まるでしょう。
しかし、低品質な動画を投稿した場合、炎上してしまう可能性があります。一度でも炎上してしまうと、自社に対するマイナスなイメージを払拭するまでに時間がかかるため、初めから高品質な動画を制作することが大切です。
なお、SNSでバズる動画を制作したい場合は、次の記事で紹介している法則やポイントを参考にしてください。
文章ベースの資料よりも伝わりやすい
動画は、文章ベースの資料よりも要点が伝わりやすいといえます。
これは、文章だと視覚的にしか情報を伝えられないのに対して、動画では「視覚＋聴覚」で効率的に伝えられるためです。聴覚を用いて伝えることの重要性は、アメリカの心理学者によって提唱された「メラビアンの法則」からもわかります。
コミュニケーションには、主に「視覚情報」「聴覚情報」「言語情報」の3要素があります。アルバート・メラビアンは、これらの要素間で矛盾が生じていた場合に、受け手はどの情報を頼りに判断するかを実験しました。結果として、視覚情報55％、聴覚情報38％、言語情報7％という比率であると発表されています。
この実験から、コミュニケーションでは視覚情報だけでなく、聴覚情報も頼りにされやすいことが理解できるでしょう。
そして、動画であれば視覚情報と聴覚情報を組み合わせて情報を伝えられます。情報を多面的に伝えられるため、文章ベースの資料よりも内容が伝わりやすいといえるでしょう。
企業の資産としてさまざまなシーンで活用できる
動画はデータとして企業の資産となるため、さまざまなシーンで活用可能です。
例えば、動画を活用できるシーンとして次の3つが挙げられます。なお、活用シーンについて詳しくは、各々に添えた記事を参考にしてください。
・営業活動
会社紹介やサービス紹介の動画を制作すれば、営業活動で繰り返し活用できます。
口頭で会社やサービスのことを紹介する場合、営業先が変わるたびに同じ内容を伝えなければなりません。しかし、動画であれば再生するだけで済みます。
また、営業担当者の負担軽減につながるだけでなく、営業の品質を一定に保てるのもメリットです。
・社内研修
社内研修に用いる資料を動画にするのもおすすめです。
社員に伝えたいナレッジ・ノウハウをわかりやすく動画化すれば、受講者は再生するだけで学べます。何度も口頭で説明せずに済むため、講師の大幅な負担軽減につながるでしょう。
また、オンライン研修という選択肢も取れるようになり、講義形式の研修と比べて生産性向上が期待できます。
・採用活動
昨今では、採用活動に動画を活用するケースも増えています。
自社の企業理念やサービスなどを求職者にわかりやすく伝えられるうえに、人事担当者の負担軽減にもつながるでしょう。
また、動画であれば対面の説明会に参加できない遠方の求職者でも、オンラインで企業の雰囲気を把握できます。
このように、動画は企業の幅広いシーンに活用できるため、広報以外のさまざまな部門、さらには社外の顧客や求職者にとっても有用です。
動画制作で発生する費用について
「動画制作にかかる費用は余った予算で足りるのか」は気になるところでしょう。
動画制作には構成や撮影、動画編集など専門性の高い工程が多いため、決して安価で制作できるとはいえません。
動画制作の依頼費は、動画の尺や表現方法などによって大きく異なります。例えば、会社紹介の動画ひとつ取っても50～200万円ほどの幅があるでしょう。長時間の動画や、3Dアニメーションのように高度な技術を取り入れた動画だと、費用は高くなる傾向にあります。
動画制作の依頼費を抑えたい場合は、動画の尺を短くする、素材を自社で用意する、などの工夫が必要です。なお、動画制作の費用相場について詳しく知りたい場合は、次の記事を参考にしてください。
また、弊社ホームページでは、動画制作の費用相場に関する資料をご用意しております。必要項目を入力すれば誰でもダウンロード可能ですので、気になる人は以下よりお試しください。
動画の制作事例3選
動画の活用を検討しているものの、実際に制作会社へ依頼した際の完成イメージについて見てみたい人も多いのではないでしょうか。
ここでは、弊社プルークスの制作実績から、大手企業3社の事例をピックアップして紹介します。
ラクスル株式会社様（PROOX制作動画）
ラクスル株式会社様では、企業のIT業務を幅広く効率化する新サービス「ジョーシス」の紹介を目的として、動画を取り入れました。弊社では、アニメーションを中心にサービスの魅力を伝える2分弱の動画を制作しています。
実務シーンをアニメーションで表現することで、利用イメージを具体化しているのがポイントです。また、イラストを繊細につなぎ合わせることで滑らかなアニメーションを実現しています。
株式会社ユーザベース様（PROOX制作動画）
ITを軸とした幅広いサービスを手掛ける株式会社ユーザベース様は、経済情報プラットフォーム「SPEEDA（スピーダ）」の紹介を目的として、動画を取り入れました。弊社では、30秒ほどのグラフィックでSPEEDAの魅力を伝える動画を制作しています。
細かい動きによって視聴者の興味を惹くだけでなく、各グラフィック要素に明確な意味を付けて表現しているのがポイントです。また、ブランドイメージを損なわないように、サービスと親和性のあるデザインや配色を心がけています。
高度なアニメーションですが、このように短時間の動画であれば予算内でも実現しやすいでしょう。なお弊社では、ほかにも各ターゲット向けの紹介映像や広告向け映像など、複数本の動画を制作しました。
CLINKS株式会社様（PROOX制作動画）
ITサービスの提供・受託開発・アウトソーシングなどを手掛けるCLINKS株式会社様は、勤怠管理クラウド「キンクラ」のマニュアル作成にあたり動画を取り入れました。弊社では、操作映像にグラフィックを組み合わせた2分ほどのマニュアル動画を制作しています。
細やかなテロップ、重要部分への強調表示といった工夫を盛り込んでおり、操作しながらでも理解しやすい映像です。メリットやできることも紹介しているため、導入後だけでなく導入前の検討材料としても活用できます。ナレーションを入れていない分、限られた予算のなかでも実現しやすいでしょう。
動画制作会社の選び方
動画制作の費用対効果を高めるには、動画制作会社を正しく選ぶことが大切です。動画制作会社を選定する際は、以下のポイントを含めて検討しましょう。
・制作実績を確認する
動画制作会社が公開している過去の制作実績を確認しましょう。
制作会社の実績を確認することで、自社の期待に応えてくれるスキルがあるか判断できます。また、自社の制作イメージに近い制作実績があれば、担当者にイメージを共有しやすいでしょう。
・サポート範囲を確認する
動画制作会社のサポート範囲も確認しましょう。
動画制作会社によっては「動画を制作・公開して終わり」というケースもあります。動画の費用対効果を高めたいのであれば、できる限り幅広いサポートを提供している動画制作会社が理想です。
例えば、制作後の運用に関するアドバイスや、効果検証といったサポートを受けられるとよいでしょう。
なお、動画制作会社を選ぶ際のコツを詳しく知りたい場合は、次の記事をご覧ください。
予算消化の方法として動画制作を検討してはいかがでしょうか
余った予算の使い道として、動画制作がおすすめです。
動画は、企業の認知度向上の施策として効果的であり、文章と比べて伝わりやすいメリットがあります。また、営業活動や社内研修、採用活動と幅広いビジネスシーンに活用できるのも強みです。
ただし余った予算とはいえ、低品質な動画では費用対効果にはつながりません。高品質な動画を制作するには、動画制作会社を正しく選ぶことが大切です。具体的には、豊富な制作実績があり、サポート範囲の広い動画制作会社を選ぶとよいでしょう。
弊社プルークスでは、これまで2,000社6,000本以上の動画を制作した実績があり、動画の企画から制作後の運用・効果検証まで幅広くサポートしています。余った予算を有効活用する方法として動画制作を検討中の場合は、以下よりぜひご相談ください。
予算消化や動画制作に関してよくあるQ&A
ここからは、余った予算の使い道や動画制作に関してよくある質問をQ&A形式で紹介します。
Q. 予算消化したほうがよい理由は何ですか？
A. 与えられた予算を使いきらなかった場合、来年度の予算を縮小されたり、予算管理者や部門長などの評価が下がったりする可能性があります。
こうした事態を防ぐには、予算はできる限り使いきることが理想です。
Q. 動画を制作することで企業が得られるメリットは何ですか？
A. 企業が得られるメリットとして、主に以下が挙げられます。
- 自社を認知してもらうキッカケを作れる
- 文章ベースの資料よりも伝わりやすい
- 企業の資産としてさまざまなシーンで活用できる
Q. 動画制作にはどのくらいの費用がかかりますか？
A. 動画制作の依頼費は、動画の尺や表現方法などによって異なります。一例として、会社紹介動画であれば50～200万円ほどで制作可能です。
詳しい金額について知りたい人は、お気軽にお問い合わせください。
