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SDGs活動のPRには動画制作がおすすめ!企業事例と作成の流れ

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事業のコンセプトやブランディングにSDGsを意識する企業が増えています。自社のSDGs活動をPRしたい場合、動画で表現することは効果的な手段です。しかし、SDGs活動のPR動画の有効性や制作方法の知識が社内で不足しており、なかなか踏み出せない企業も多いのではないでしょうか。

本記事では企業の広報担当者向けに、SDGs活動のPRに動画を使う意味や制作方法、事例について解説します。ぜひ参考にしてください。

SDGs動画制作の無料相談・お見積りはこちらicon_arrow

あらゆる企業に求められるSDGs

新聞やニュースなどでよく目にするSDGsですが、「内容がよく分からない」という方も少なからずいるかと思います。そこで、SDGsについて簡単に整理しておきましょう。

SDGsとは

SDGsは「Sustainable Development Goals」の略で、「持続可能な開発目標」と訳されます。2015年の国連サミットの150以上の加盟国により採択され、2030年までによりよい世界を目指すための17の達成目標と、それらを具体化した169のターゲットにて構成されています。

従来の利潤や便利さの追求は温暖化や資源問題、格差問題など、国境を越えた問題の原因になっており、新しい世界的な視点が求められるようになりました。

SDGsの達成には、政府や大企業だけでなく中小の企業や個人にいたるまで幅広い人が関わる必要があり、SDGs活動はさまざまな構成単位で行われています。

SDGsが注目されている理由

SDGsが掲げる17の達成目標のなかには、地球温暖化や海洋・森林などの自然環境の保護のほか、ジェンダーの平等や働きがいのある労働環境などの社会問題の解決も含まれます。

企業がSDGs活動に取組むことで、社会貢献に積極的な企業というイメージを与えることができます。SDGsの流れに沿った商品開発や広報からビジネスチャンスが広がる可能性があることも、SDGsが注目される理由の一つです。

SDGs活動は広報あってこそ

企業でSDGsを実践していても、それを外部の人が知らなければ事業上のメリットはほとんどありません。そのため、広報によって顧客や株主、地域住民などのステークホルダーに企業のSDGs活動を知ってもらうことが大切です。SDGsは、持続可能な開発の目標であり、その目標達成をするための、CSV(Creating Shared Value)やCSR(Corporate Social Responsibility)という2つの活動があります。

CSVとは本来、「企業価値の創造」を意味しています。考え方としては、企業の経済的価値と社会課題の解決を目指していくことであり、本来の事業活動によってSDGsの達成にも貢献するというアプローチです。

CSRは「企業の社会的責任」を意味し、清掃活動やスポンサー活動、個人情報保護の強化など本業ではない部分でのアプローチです。

広報では、自社の活動からCSVやCSRに該当するものを探して発信していくことになります。

近年は企業だけでなく消費者や学生など、あらゆる層で環境意識や持続可能性意識が高まっているため、CSR活動やCSV活動から関連するSDGs活動をアピールすると企業の認知度向上やブランディング、採用活動などにおけるメリットが期待できます。SDGsの取組みは、事業活動の土台となる自然環境や社会の安定をもたらすため、めぐりめぐって事業の持続可能性も高まります。

SDGsのPRに動画が適している理由

SDGs動画

企業のSDGsへの取組みをPRする際、動画を活用する企業が増えています。動画は、以下の理由でSDGsのPRに適した手法といえます。

見てもらいやすい

企業のSDGs活動の情報には直接的なニーズがあまりないため、文字ベースの資料だと読んでもらえないことがあります。しかし、15秒~数分程度の動画であれば、さほど抵抗なく見てもらえるでしょう。また、動画はSNSなどのソーシャルメディアでの拡散も期待できます。

イメージを伝えやすい

動画はテキストと比較すると視覚や聴覚にも訴えることができるため、短時間で多くの情報を伝えられます。アメリカの国立訓練研究所によると、動画コンテンツが記憶に残る割合は記事コンテンツの約2倍だそうです。

動画であればアニメーションやイラストによる表現も可能で、抽象的なコンセプトもわかりやすく視聴者に伝えられます。アピールしたい内容に合わせて絵柄や配色も自由に設定できますし、内容もわかりやすく表現できます。表現の自由度が高く、イメージを伝えやすいことは動画の大きな魅力です。

継続的に活用しやすい

SDGsに関する動画は、一度制作すれば継続的に活用できます。SDGs動画は汎用性が高く、企業のホームページや動画サイト、オウンドメディアを活用して展示会、CM、株主総会などIR発表、採用活動などを発信します。このような「どこにでも出せる・出したい」コンテンツは、企業の貴重な財産です。また、長期にわたって同じ情報を繰り返して発信することは、ブランディング効果を高めます。展開するマスメディアに合わせて制作や編集を行う場合は、専門の動画制作会社に相談するとよいでしょう。

SDGs動画の作成方法

動画制作の補助金

SDGs動画の制作は、どのような流れで進めていけばよいのか、分からない方も多いのではないでしょうか。制作会社に動画制作を依頼する場合のプロセスについて解説します。

依頼内容を明確化する

制作会社に動画制作を外注する前に、「予算」「目的」「納期」は必ず明確にしておきましょう。

表現方法や制作手段、スタッフの確保などにおいて予算は非常に重要で、予算の上限が明確でないと後でトラブルになることがあります。動画作成の目的によって動画の方向性や構成、表現が大きく変わるため、できる限り依頼内容を明確にしてから制作を依頼するようにしましょう。また、「いつまでに公開したい」といった譲れない納期がある場合は、必ず伝えましょう。

SDGs動画の制作を依頼するにあたって、自社のSDGsの取組みとPRしたいポイントをよく考え、イメージが伝わりやすい資料や参考動画なども準備しておくとよいでしょう。

動画制作会社への依頼

動画制作会社に依頼する場合は、まず制作会社を選ぶ必要があります。複数の業者に相談し、提案内容や予算、納期などを総合的に判断して決定するのが一般的です。SDGs動画では、SDGsへの理解やSDGs動画制作のノウハウも求められるため、SDGs動画制作の実績がある制作会社を選びましょう。

候補が決まったら準備した依頼内容を的確に伝え、打ち合わせをしながらストーリーやラフ画など具体的な内容で提案してもらいます。

依頼先を決めたら、その後は制作会社と詳細を詰めながら進めていきます。動画は実写またはアニメーション(イラスト)で作りますが、それぞれに長所と短所があるため目的や予算に応じて決めましょう。一般的に、動画制作は以下のようなフローで行います。

  1. ヒアリング:動画のイメージや求める効果、テイストなどの情報を整理します。
  2. 企画:コンセプトのブラッシュアップや事前準備、スケジュール調整などを行います。
  3. シナリオ作成:動画のシナリオ案を作成し、確認します。
  4. 映像作成:必要な準備や撮影、・編集を行います。
  5. 納品:制作した動画に満足すれば納品となります。アフターフォローで効果測定を行う制作会社もあります。

補助金・助成制度の活用

SDGsは組織の大小を問わず取組むことが求められているため、国や自治体などが企業のSDGs活動に対する補助金・助成金制度を設けています。これらを活用すれば、企業の負担を減らしながら質の高い動画を制作できます。

J-LOD⑤の特設サイトでは、経済産業省が行っているJ-LOD⑤は企業のブランデッドコンテンツに利用できる補助金で、映像制作・発信や効果検証などに必要な経費の一部(最大1,000万円)を補助することが記載されています。(申込期限は2021年9月30日まで)
J-LOD⑤特設サイトはこちら

また、国や自治体が実施しているSDGs関連の登録・認定や表彰を受けるとSDGs活動のPRになりますし、公的機関を通じて外部への露出が増えるため、ブランディング効果も期待できます。

事例で見るSDGs動画の制作例

ブランデッドムービーのサムネイル

弊社は、SDGs動画でも多くの実績を有する制作会社です。ここからは、弊社で制作を行ったSDGs動画の制作事例を紹介します。

日本航空株式会社:CSR活動PR映像

日本航空株式会社ではCSR活動の一環として環境にやさしい社会の実現に向け、CO2排出量削減のためバイオジェット燃料の利用促進に取り組んでいます。バイオジェット燃料は各国で開発・導入が進められていますが、2009年にアジア初のバイオジェット燃料を使用した試験飛行を実施しました。

また、行政機関や燃料開発事業社と共にバイオジェット燃料導入の可能性を図るワーキンググループに参加し、主に都市ゴミを原料とするバイオジェット燃料の製造検討に積極的に関与されています。本動画は、日本航空株式会社CSR活動をアイソメトリックアニメーションで表現し、独特の世界観を創り出すことで、視聴者もその世界に入り込み自分ごととして捉えられるよう、わかりやすく伝えています。

日本エネルギー総合システム:RE100事業紹介映像

香川県に本社を置く日本エネルギー総合システムは、再生可能エネルギー事業や建築・不動産事業を全国展開している企業です。SDGsは事業の方向性と合致しており、グループでさまざまにSDGs活動を行っています。

動画内容は、RE100電力を推進するグループ企業であるRE100電力株式会社の紹介動画です。RE100とは、「事業活動で使用するエネルギーの100%を再生可能エネルギーで賄う」ことによってCO2の排出量を抑制する企業のグループを指します。2020年1月時点で、世界で250社以上が参加しており、アルファベット(グーグル)やアップル、ソニーなどの有名企業も名を連ねています。

動画では、RE100や国のロードマップのほか、RE100電力株式会社が行っている事業を分かりやすいイラストのアニメーションとナレーションで紹介しています。地球環境に負荷を与えないビジネスモデルの構築を支援する同社の事業はSDGs活動そのものであり、CSVの好例といえます。

国際機関日本アセアンセンター:事業紹介映像

国際機関日本アセアンセンターは、日本と東南アジア地域の10カ国からなるASEAN諸国との間にある「貿易」「投資」「観光」の3つの分野における経済促進や、「人物交流」の促進を主な目的とした国際機関です。組織のすべての活動は、「SDGsへの貢献」と位置付けられています。

動画内容は日本アセアンセンターの沿革や事業の紹介などを通し、SDGsにおける貧困撲滅や格差是正、教育機会の提供などのゴールに向けた活動や貢献、組織のビジョンを紹介するもので、アセアンセンターのWebサイトや動画サイトなどで利用されています。

動画では活動の写真や図を豊富に使用し、明朗なナレーションで多様な事業とSDGsの関わりを分かりやすく紹介しています。静止画素材を多用したモンタージュ表現(視点の異なるカットを複数組み合わせる表現)を活用し、日本とASEAN諸国の密接なつながりを面白くポップに伝わるよう工夫されているのが特徴です。

企業ブランディング上重要なSDGs動画だからこそ実績ある制作会社を

SDGs動画

企業のブランディング上、重要視されているSDGs活動。その活動を動画で紹介することで、外部の人に好感を持ってもらえる情報発信ができます。動画で表現することは「情報量が多い」「豊かな表現が可能」「記憶に残りやすい」「受け手の負担が少ない」「接触経路に制限がない」など、非常に多くのメリットがあります。
SDGs動画の制作にあたっては、目的や企業のブランディング、そして適切な発信方法をよく考える必要があるため、実績とノウハウが豊富な制作会社と二人三脚で進めることをおすすめします。

弊社では多くの制作実績があります。SDGs動画の制作を検討されている企業様は、ぜひご相談ください。

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