近年では、さまざまな業界・業種においてDXの必要性が唱えられていましたが、DXを完全導入している企業は未だ少ないといえます。
DXというと高度なシステムや優秀なエンジニアが必要だと考える方も多いでしょう。しかし、社内で動画を活用することでもDXが実現できることをご存じでしょうか。
本稿では、動画をDXに活用する方法やメリット、事例などについて紹介します。ぜひDX実現のための参考にしてください。
DXとは何かを解説！何ができればDXなの？
「DX」とは、「デジタルトランスフォーメーション」の略語です。
経済産業省の「DX推進ガイドライン」では、DXについて「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。
出典元：経済産業省「DX推進ガイドライン」
上記の表現からは、DXは単純な業務のデジタル化ではなく、次の要素が必要であることがわかるでしょう。
＜DXに必要な要素＞
・製品、サービス、ビジネスモデルの変革
・業務、組織、プロセス、企業文化・風土を改革
・競走上の優位性を確立
例えば、「脱ハンコ」であれば、デジタル化とDXは次のように違います。
●デジタル化
紙にハンコを押していたプロセスを電子認証に置き換える。
●DX
電子認証を導入し、オフィスの小規模化・全従業員のリモートワーク化を推進する。
デジタル化の事例では、脱ハンコのために押印業務を電子化することが目的になっていますが、それだけでは業務や市場競争力における変化はあまり期待できません。DXの事例では、脱ハンコを皮切りに抜本的な競争力の強化に向けた施策が行われます。
デジタル化はDXを行ううえで大切なステップですが、DXそのものではありません。企業の変革に繋げ、企業競争力を高めることができてこそDXだといえるでしょう。
DXに動画を活用するメリット
DXは大がかりで高価なシステムの利用が必須ではありません。企業によっては、動画の活用によるDXも行われており、業務改革に効果を上げています。DXに動画を活用するメリットは、大きく分けて次の通りです。
いつでもどこでも情報を伝えられる
いつでもどこでも視聴できるという動画のメリットは、リモートワーク化や業務効率化を目指す企業にとって魅力だといえるでしょう。
例えば、従来では講師と対面で行ってきた講習や技術レクチャーも、動画であれば別の時間に撮影して非対面で行えます。受講者も繰り返し視聴して内容を確実に習得したり、再生速度を調節して効率的に履修したりできて効率的だといえるでしょう。
こうした動画活用が社内で広まれば、日時の調整に取られる時間も少なくなり、価値を生み出すための業務に集中して取り組みやすくなります。
テキストや静止画よりも情報量が多く、表現や演出の方法も豊か
動画で得られる情報量はテキストのみで得られる情報量よりも多いといわれています。また、動画であれば視覚、聴覚に訴えかける表現や演出ができるのも大きなメリットです。
ビジネスシーンでは多くの文字情報のやり取りが頻繁に行われますが、デザインや映像、音楽といったクリエイティブを扱う現場では、文字だけではイメージの理解や共有が難しく、伝達のミスが発生します。
また、アプリの使用方法や手作業のノウハウなどのマニュアルは膨大な文字数になりやすく、文章の執筆や校正にも多くの時間がかかるでしょう。
こういった情報を動画化することにより、コミュニケーションの質やスピードを向上させることができます。
動画を活用することで、表現が難しいブランドの世界観やイメージも表現しやすいため、商談や展示会などでも積極的に動画を使って商品やサービスを紹介する企業が増えつつあります。
データの取得や分析が容易
デジタルデータである動画は、データの取得がしやすいこともメリットとして挙げられます。再生回数を見れば動画に対する反響が可視化できることや、動画を公開する環境によっては視聴者の年齢や性別などの属性などもデータとして取得できます。
そもそもビジネスのなかでデータを取得する仕組みがない場合、動画をビジネスに組み込むことで、事業の成長に役立つデータを取得できることもあるでしょう。
動画から取得したデータを分析することで、マーケティングや商品開発などに役立てたりビジネスモデルの改善に繋がるヒントを得られたりする場合もあります。
DX動画の成功事例
DXを目的として作られたDX動画にはどのようなものがあるでしょうか。以下では参考として、弊社で制作した動画と制作の際に意識したポイントについて紹介します。
株式会社シービック様（PROOX制作事例）
株式会社シービック様は制汗デオドラントやスキンケア製品などを扱うBtoC企業です。
「データを取得できる」という動画の特性を活かし、この動画では前回制作した動画の視聴データを基に分析し、ターゲットに刺さる表現や演出を工夫して認知向上や店舗での購入に繋がるようにしています。
一般的なシチュエーションをコミカルに伝えながら、製品の効果をグラフで示すことで、誰にでも理解しやすいような内容になっています。なお、最後に製品パッケージが表示することで、認知アップや店舗での思い出し購入に繋げる可能性が高まるでしょう。
Sansan株式会社様（PROOX制作事例）
Sansan株式会社様は、働き方を変えるビジネスデータベースの企画・開発・販売などを行っているBtoB企業です。
動画では、企業が抱える名刺管理の課題や、製品のメリット、導入後のイメージなどをわかりやすく端的に伝えています。また、動画のフレームと実際の映像の余白を意識的に多めに取り、統一感を損なわないように工夫しました。
この動画ではサービスサイトのファーストビューとして、サイト内の回遊率を向上させる狙いがあります。動画で営業マンのように製品を訴求することで、導入後のイメージが理解しやすくなるでしょう。
また、SanSan株式会社様では、利用者向けにツールの使い方に関する動画を格納したサイトを公開しています。テキストのみでは理解しづらい内容も動画を視聴することで容易に理解できるため、顧客満足度の向上やカスタマーサポートの業務効率化を実現しています。
株式会社ワークスモバイルジャパン様（PROOX制作動画）
株式会社ワークスモバイルジャパン様は、業務革新のためのビジネスアプリを提供しているBtoB企業です。
動画を視聴して共感や信頼を得られるように、現場の様子を見せながら現場のコミュニケーションにおける課題や製品の効果についてインタビューで答える構成にしました。スタッフの様子が具体的に可視化できるため、製品の使用イメージも掴みやすいでしょう。
動画はサービスサイト内で利用事例を紹介し、問い合わせを増やす目的で制作しました。時間や場所を問わず多くのユーザーから視聴してもらえるため、営業リソースの効率化に繋がっています。
DXに動画を活用する手順
自社でDXに動画を活用してみたいと思った場合、どのように実行したらよいのでしょうか。動画を活用したDXの場合は、次のような手順で考えていくとよいでしょう。
業務の各ステップで動画活用できないか検討してみる
まずは、普段行っている業務の各ステップで、動画を活用できるところがないかを考えてみましょう。「この業務は対面でしかできない」と思い込んでいる部分ほど、DXに繋がる可能性があります。
例えば、新卒採用では「会社説明会は応募者を集めて顔を合わせてやるべき」という考えから、会場に集まって開催する企業もあります。しかし、動画を活用することで、応募者は会場に向かう必要がなく、企業側もあらかじめ会場を確保する必要がなくなります。また説明会で理解できなかった内容は、アーカイブ（保存）にしておくことで、後々見返せるため、双方にとってメリットといえます。
解決したい課題を明確にする
DXの対象を探し、変革の方向性を定めるためには、解決したい課題を明確にすることが大切です。
新型コロナウイルスの感染拡大により、企業の営業活動のオンライン化が急速に進みました。そのなかで、顧客は製品の購入をできる限り非対面で行うようになり、購入プロセスの半分以上は営業マンに会う前に終わっています。
そのため、営業部署の人員増や強化を行うよりも、会社としてWebサイトやホワイトペーパーの充実、オンラインセミナーの実施などのインサイドセールスに注力するほうが有効な場合もあるでしょう。質の高い動画は、営業マンや製品パンフレットの代わりとしてWebサイトやセミナーで優れたパフォーマンスが期待できます。
また、業務プロセスやユーザーの製品購入までのプロセスであるカスタマージャーニーを見直した際に、業務における課題や解決の方向性が見える場合もあるでしょう。出てきた課題の解決に、動画が活用できないか考えてみてください。
以下では、マーケティング分野のDXにおける動画活用について紹介しています。気になる方はぜひご一読ください。
【DX×動画活用】DX推進で動画活用を始めたい方へ～マーケティングと営業を加速させる動画制作事例～【すぐに分かる！ウェビナーレポート】
動画を作れる環境を整備する
動画を使ったDXでは、企画・撮影・編集のできる人材が欠かせません。動画の目的や種類によっては専門性が高く、外注がよい場合もありますが、内部の業務改革が目的であれば社内で人材を育てるほうがよいでしょう。
企業側でも、動画制作のためのノウハウやツールの提供、動画に関するルールの整備など、社内の環境整備を進めていくことで動画を活用する企業風土を作り、育てていくことが大切です。
動画を活用してDXを実現しよう
動画は場所や時間を選ばない、多くの情報を伝えられるといった特徴から、企業のDXにも活用できます。まずは業務プロセスを見直して、動画を改善や変革に活用できないか検討してみましょう。
プルークスでは多くの企業の動画マーケティングを支援してきたノウハウがあり、企業のDX動画の作成についてもサポート可能です。DXを目的とした動画の作成や使い方など、興味があればぜひご相談ください。
動画のDX活用についてよくあるQ&A
企業における動画のDX活用についてよくある質問についてQ&A形式にて回答します。
Q. DXとは何ですか？
A. DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略語です。
一般的には「デジタル技術を使った新しい価値の創出、ビジネスモデルの刷新による強みの創出」といった意味で使われています。
Q. DXとデジタル化の違いは何ですか？
A. デジタル化は紙やハンコなどのアナログ作業を文書ファイルや電子認証などデジタルなものに置き換えることが目的ですが、DXではデジタル化から製品やビジネスモデル、組織の変革に繋げ、競争上の優位を作ることが目的になっている点に違いがあります。
Q. DXにおける動画のメリットは何ですか？
A. 用途にもよりますが、主に次の3点がメリットとして挙げられます。
・いつでもどこでも情報を伝えられる
・テキストや静止画よりも情報量が多く、表現や演出の方法も豊か
・データの取得や分析が容易
Q. 動画をDXに活用したい場合、どこに相談したらいいですか？
A. 通常、DXの相談先はIT系のコンサルティング会社やベンダーです。しかし、動画を使ったDXであれば動画コンサルティングや動画マーケティングを行っている専門の企業に相談しましょう。
