動画の活用はDXの促進に有効な方法です。企業としての競争力を高める施策としてデジタル技術を活用するDXは欠かせないものになっています。この記事ではDX動画の制作によって成功するポイントや動画活用の成功事例をご紹介します。
目次
DXとは
「DX」とは、「デジタルトランスフォーメーション」の略語です。
経済産業省の「DX推進ガイドライン」では、DXについて「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。
出典元：経済産業省「DX推進ガイドライン」
DXとデジタル化の違い
上記の表現からは、DXは単純な業務のデジタル化ではなく、次の要素が必要であることがわかるでしょう。
＜DXに必要な要素＞
・製品、サービス、ビジネスモデルの変革
・業務、組織、プロセス、企業文化・風土を改革
・競走上の優位性を確立
例えば、「脱ハンコ」であれば、デジタル化とDXは次のように違います。
●デジタル化
紙にハンコを押していたプロセスを電子認証に置き換える。
●DX
電子認証を導入し、オフィスの小規模化・全従業員のリモートワーク化を推進する。
デジタル化の事例では、脱ハンコのために押印業務を電子化することが目的になっていますが、それだけでは業務や市場競争力における変化はあまり期待できません。DXの事例では、脱ハンコを皮切りに抜本的な競争力の強化に向けた施策が行われます。
デジタル化はDXを行ううえで大切なステップですが、DXそのものではありません。企業の変革に繋げ、企業競争力を高めることができてこそDXだといえるでしょう。
DXが注目されている背景
DXが注目されているのは、国家的に企業が競争力を持って価値を創出するDXを推進しているからです。ITシステムの「2025年の崖」は経済産業省のDXレポートを通して指摘された経済損失に関する指摘です。2025年までにDXが完了しない場合には、年間の経済損失が最大12兆円になると試算されています。
DXを推進するには課題があります。経営者がDXの必要性を理解していないために推進が難しいことも稀ではありません。また、既存システムの課題を解消してDXをするときにはコストがかかるだけでなく、現場に受け入れられるようにするための施策も必要です。抜本的なDXを進められる人材も不足していて確保が難しい状況があります。
DXには課題も多いですが、自社の存在価値を築き上げるうえで欠かせない取り組みです。経済産業省ではDX銘柄やDX注目企業などの選定をして取り上げ、企業がDXに取り組むモチベーションを上げています。
DXに動画を活用するメリット
DXは大がかりで高価なシステムの利用が必須ではありません。企業によっては、動画の活用によるDXも行われており、業務改革に効果を上げています。DXに動画を活用するメリットは、大きく分けて次の通りです。
いつでもどこでも情報を伝えられる
いつでもどこでも視聴できるという動画のメリットは、リモートワーク化や業務効率化を目指す企業にとって魅力だといえるでしょう。
例えば、従来では講師と対面で行ってきた講習や技術レクチャーも、動画であれば別の時間に撮影して非対面で行えます。受講者も繰り返し視聴して内容を確実に習得したり、再生速度を調節して効率的に履修したりできて効率的だといえるでしょう。
こうした動画活用が社内で広まれば、日時の調整に取られる時間も少なくなり、価値を生み出すための業務に集中して取り組みやすくなります。
テキストや静止画よりも情報量が多く、表現や演出の方法も豊か
動画で得られる情報量はテキストのみで得られる情報量よりも多いといわれています。また、動画であれば視覚、聴覚に訴えかける表現や演出ができるのも大きなメリットです。
ビジネスシーンでは多くの文字情報のやり取りが頻繁に行われますが、デザインや映像、音楽といったクリエイティブを扱う現場では、文字だけではイメージの理解や共有が難しく、伝達のミスが発生します。
また、アプリの使用方法や手作業のノウハウなどのマニュアルは膨大な文字数になりやすく、文章の執筆や校正にも多くの時間がかかるでしょう。
こういった情報を動画化することにより、コミュニケーションの質やスピードを向上させることができます。
動画を活用することで、表現が難しいブランドの世界観やイメージも表現しやすいため、商談や展示会などでも積極的に動画を使って商品やサービスを紹介する企業が増えつつあります。
データの取得や分析が容易
デジタルデータである動画は、データの取得がしやすいこともメリットとして挙げられます。再生回数を見れば動画に対する反響が可視化できることや、動画を公開する環境によっては視聴者の年齢や性別などの属性などもデータとして取得できます。
そもそもビジネスのなかでデータを取得する仕組みがない場合、動画をビジネスに組み込むことで、事業の成長に役立つデータを取得できることもあるでしょう。
動画から取得したデータを分析することで、マーケティングや商品開発などに役立てたりビジネスモデルの改善に繋がるヒントを得られたりする場合もあります。
動画のDX活用における成功のポイント
DX動画を制作して活用するには、自社のビジネスに合わせた動画の作り方を考えることが重要です。ここではDX活用の目的で動画を制作して成功するために必要なポイントを紹介します。
ユーザー観点を取り入れる
ユーザー視点を取り入れて、ユーザーにとって価値のある動画を制作することが成功のポイントです。DXでは「ユーザーが選ぶ」という視点で、ユーザーとの接点のあり方、購買行動、アフターサービスに至るまでわかりやすい仕組みを整える必要があります。
動画を通して新しいユーザー体験を提供し、ユーザー満足度を向上させられれば購買行動やファン形成につながります。DX動画では最新のデジタル技術を活用し、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）などのXR（現実と仮想を融合する映像技術の総称）も取り入れたり、臨場感の溢れる360度動画を活用したりする工夫をすることが大切です。
提供価値・ビジネスモデルを見直す
ユーザーに新たな価値を提供すれば選ばれる事業になります。自社がユーザーに提供している価値が何かを見直しましょう。ビジネスモデルを根本から再考してイノベーションを起こすことがDXになります。
DX動画の制作では、オンラインコミュニケーションを重視するコンセプトでのアイデア創出が効果的です。これまでオフラインでおこなわれてきたコミュニケーションやサービスをオンライン化するイメージを動画で伝え、自社のサービスに結びつけることで販促につながります。また、新たなオンラインビジネスを始める際に、動画でプロモーションするのも効果的なアプローチです。
動画活用のための人材を確保・育成する
DX動画を活用し続けるためには人材が必要です。動画によるアプローチは一回制作したら終わりではなく、時勢の変化やユーザートレンドの変容、自社のビジネスの動向に合わせて制作や改善をすることが重要です。DX動画を継続的に制作・活用するための人材を確保しましょう。
動画活用ができれば、DX動画の制作そのものは外注することも可能です。どのような動画が何の目的で必要なのかを考えて企画・運用できる人材を育てていくと成功につながります。動画制作の知識も重要ですが、マーケティングや営業の理解がある人材を育てて専門化すると効果的です。
動画を活用するシーンの優先順位を決める
DX動画の活用シーンは多岐にわたっています。すべてのシーンに活用できる一本の動画を制作することはできません。シーンに合わせて最適化された動画を制作することでパフォーマンスが上がります。動画を制作して活用するには費用がかかるので、優先順位を決めて順次取り組むのがおすすめです。
段階的にDX動画の制作を進めることで、自社でのノウハウも手に入ります。制作した動画の配信を通して成功・失敗のポイントを確認し、課題を踏まえて次の動画を企画・制作すると費用対効果の高い動画を継続的に生み出せるようになります。
PDCAを回せる体制を整備する
動画によるDXはPDCAを回しながら改善を追求するのが成功のポイントです。最初に制作した動画が大きな効果を上げるとは限りません。
動画の企画・制作では仮説を立てて「このコンセプトの動画ならユーザーを魅了できる」と考えて制作します。しかし、実際には期待していたユーザーが視聴してくれない、購買行動に移らないといったこともあります。
動画配信の効果測定をして、継続的に改善を進める体制を整備すると動画によるDXが進みます。DXの担当部署を置くだけでなく、動画担当チームを結成して動画の最適化を進めるのがおすすめの方法です。
DX動画を活用する場面
動画はDXの流れの中でさまざまな形で活用できます。動画はデジタル技術との相性が良く、活用範囲が広いのが魅力です。ここではDX動画を活用する場面を紹介します。
営業
営業活動に使用するツールとしてDX動画を活用できます。営業担当者が商談をするときに、自社の商品やサービスの魅力がわかるように紹介動画を見せると、納得して契約してもらえる可能性を切り開けます。商談では動画を叩き台にして話を進めることもできるため、スムーズに顧客との交渉に進むことが可能です。
商談をした顧客から問い合わせがあったときに、関連する商材の紹介動画を送るといった活用方法もあります。商材ごとに紹介動画があれば営業活動のフォローを効率化できます。動画は営業活動のDXを実現するのに優れているツールです。
マーケティング
DXを見越した動画はマーケティングで幅広く活用できます。コーポレートサイトで動画によるブランディング、SNSやポータルサイトでの広告などによって動画マーケティングが可能です。
マーケティングのDXには動画が重要なコンテンツです。テキストや画像だけでは伝わらないイメージを動画で配信すれば訴求力があります。動画マーケティングの活用範囲は広く、認知拡大から契約の獲得まで、さまざまな目標を立てて運用できます。DXでは動画の使い方も検討する必要がありますが、マーケティングでは使いやすいツールなのでおすすめです。
コールセンター・サポートデスク・カスタマーセンター
動画は社内・社外のサポートに活用できます。自社のサービスの内容や使い方に関する問い合わせがあったときに、動画でわかりやすく伝えれば顧客満足度が上がります。また、社内のヘルプデスクでも、システムの使い方がわからないといった問い合わせに対して動画で説明すると、わかりやすくて従業員満足度も向上します。
動画を使用すると問い合わせ対応の業務負担を総合的に軽減できます。定型的に説明できる内容は動画にして、視聴すればわかるようにしましょう。オペレーターの業務負担が減るだけでなく、誰が対応しても同じ水準の対応ができます。
採用活動
採用活動では動画の活用によってDXができます。企業ブランドや事業などの紹介動画があれば、会社説明会や個別の採用面接のときにイメージを統一的に伝えられます。採用活動では同じ内容を応募者ごとに何度も説明しなければなりません。採用動画を制作すれば説明の業務負担を減らせます。説明者によって企業イメージの伝え方が変わる場合もありますが、動画で一元的に説明すれば属人性もなくせます。
オンライン配信をすると、採用候補者に事前に視聴しておいてもらうことも可能です。面接では視聴した内容を前提にして質疑応答ができます。
社員研修
新卒採用や中途採用、定期的な研修などの社員研修では動画をさまざまな形で活用して、研修のDXを実現できます。採用時の研修では社内規程の説明などの共通内容が多いので、動画を視聴して学んでもらうと効率的です。部署や職種ごとの入社時研修も、動画にすれば同じ内容の研修を全員におこなえます。後で視聴し直して復習することもできる点もメリットです。
社員研修の動画を制作すればe-ラーニングによる実施も可能です。動画を視聴して効果測定の設問に答えるという仕組みにすると、必要事項の理解を促す研修を効率的におこなえます。
DX動画の成功事例（PROOX制作事例）
DXを目的として作られたDX動画にはどのようなものがあるでしょうか。以下では参考として、弊社で制作した動画と制作の際に意識したポイントについて紹介します。
株式会社シービック様
株式会社シービック様は制汗デオドラントやスキンケア製品などを扱うBtoC企業です。
「データを取得できる」という動画の特性を活かし、この動画では前回制作した動画の視聴データを基に分析し、ターゲットに刺さる表現や演出を工夫して認知向上や店舗での購入に繋がるようにしています。
一般的なシチュエーションをコミカルに伝えながら、製品の効果をグラフで示すことで、誰にでも理解しやすいような内容になっています。なお、最後に製品パッケージが表示することで、認知アップや店舗での思い出し購入に繋げる可能性が高まるでしょう。
Sansan株式会社様
Sansan株式会社様は、働き方を変えるビジネスデータベースの企画・開発・販売などを行っているBtoB企業です。
動画では、企業が抱える名刺管理の課題や、製品のメリット、導入後のイメージなどをわかりやすく端的に伝えています。また、動画のフレームと実際の映像の余白を意識的に多めに取り、統一感を損なわないように工夫しました。
この動画ではサービスサイトのファーストビューとして、サイト内の回遊率を向上させる狙いがあります。動画で営業マンのように製品を訴求することで、導入後のイメージが理解しやすくなるでしょう。
また、SanSan株式会社様では、利用者向けにツールの使い方に関する動画を格納したサイトを公開しています。テキストのみでは理解しづらい内容も動画を視聴することで容易に理解できるため、顧客満足度の向上やカスタマーサポートの業務効率化を実現しています。
LINE WORKS株式会社様
LINE WORKS株式会社様は、業務革新のためのビジネスアプリを提供しているBtoB企業です。
動画を視聴して共感や信頼を得られるように、現場の様子を見せながら現場のコミュニケーションにおける課題や製品の効果についてインタビューで答える構成にしました。スタッフの様子が具体的に可視化できるため、製品の使用イメージも掴みやすいでしょう。
動画はサービスサイト内で利用事例を紹介し、問い合わせを増やす目的で制作しました。時間や場所を問わず多くのユーザーから視聴してもらえるため、営業リソースの効率化に繋がっています。
キャディ株式会社様
キャディ株式会社様は図面を貴重なデータとして有効活用するためのサービス「CADDi DRAWER」を提供しているBtoB企業です。
図面を資産として活用するためのインフラを提供するというコンセプトで図面活用クラウド「CADDi DRAWER」を提案する流れで動画を制作しました。DXを推進できていない建設業者をターゲットにして、いかに業務課題が多いかを伝えて変革を生み出す必要性を伝えることも重視しました。
DXはデータ活用を始めなければ進みません。同社の技術をDXに活用するイメージを伝えられるように、導入後のイメージもまとめました。今後のDXの可能性も想像しやすいように設計したサービス紹介動画です。
株式会社マネーフォワード
株式会社マネーフォワードは経理を中心としたバックオフィスの支援サービスを手掛けているBtoB企業です。同社のDXにつながるサービス「クラウド給与」の紹介を目的として、Web広告などにも利用できる30秒の動画を制作しました。
人事業務の一括管理の必要性を伝え、クラウド給与の周辺サービスを含めて簡潔にアピールできるようにアニメーションで仕上げた動画です。人事労務の担当をターゲットとして制作した動画です。訴求率を上げてリードを獲得するため、動画は4パターン制作しテストしました。他社のサービスも動画に取り入れたうえで、クラウド給与の簡単さをアピールして、検索と資料請求を促す導線設計をしています。
株式会社エフアンドエム様
株式会社エフアンドエム様は財務経理や人事労務などのバックオフィスのコンサルティングサービスを提供しているBtoB企業です。業務に合わせたクラウドサービス「オフィスステーション」によってバックオフィスの改善や効率化に貢献しています。
労務、年末調整、給与明細、有休管理、勤怠といったシステムを組み合わせられることを伝えたうえで、それぞれの機能をアニメーションでシンプルに訴求できるようにデザインしました。「3分でわかる営業商談用の動画」を目的にして、営業活動で使いやすい仕上がりにしています。アラカルト型の自由な導入方法ついても伝えて、新しいバックオフィス支援ツールの導入ハードルを下げる工夫も凝らしました。
DXに動画を活用する手順
自社でDXに動画を活用してみたいと思った場合、どのように実行したらよいのでしょうか。動画を活用したDXの場合は、次のような手順で考えていくとよいでしょう。
業務の各ステップで動画活用できないか検討してみる
まずは、普段行っている業務の各ステップで、動画を活用できるところがないかを考えてみましょう。「この業務は対面でしかできない」と思い込んでいる部分ほど、DXに繋がる可能性があります。
例えば、新卒採用では「会社説明会は応募者を集めて顔を合わせてやるべき」という考えから、会場に集まって開催する企業もあります。しかし、動画を活用することで、応募者は会場に向かう必要がなく、企業側もあらかじめ会場を確保する必要がなくなります。また説明会で理解できなかった内容は、アーカイブ（保存）にしておくことで、後々見返せるため、双方にとってメリットといえます。
解決したい課題を明確にする
DXの対象を探し、変革の方向性を定めるためには、解決したい課題を明確にすることが大切です。
新型コロナウイルスの感染拡大により、企業の営業活動のオンライン化が急速に進みました。そのなかで、顧客は製品の購入をできる限り非対面で行うようになり、購入プロセスの半分以上は営業マンに会う前に終わっています。
そのため、営業部署の人員増や強化を行うよりも、会社としてWebサイトやホワイトペーパーの充実、オンラインセミナーの実施などのインサイドセールスに注力するほうが有効な場合もあるでしょう。質の高い動画は、営業マンや製品パンフレットの代わりとしてWebサイトやセミナーで優れたパフォーマンスが期待できます。
また、業務プロセスやユーザーの製品購入までのプロセスであるカスタマージャーニーを見直した際に、業務における課題や解決の方向性が見える場合もあるでしょう。出てきた課題の解決に、動画が活用できないか考えてみてください。
以下では、マーケティング分野のDXにおける動画活用について紹介しています。気になる方はぜひご一読ください。
【DX×動画活用】DX推進で動画活用を始めたい方へ～マーケティングと営業を加速させる動画制作事例～【すぐに分かる！ウェビナーレポート】
動画を作れる環境を整備する
動画を使ったDXでは、企画・撮影・編集のできる人材が欠かせません。動画の目的や種類によっては専門性が高く、外注がよい場合もありますが、内部の業務改革が目的であれば社内で人材を育てるほうがよいでしょう。
企業側でも、動画制作のためのノウハウやツールの提供、動画に関するルールの整備など、社内の環境整備を進めていくことで動画を活用する企業風土を作り、育てていくことが大切です。
動画を活用してDXを実現しよう
動画は場所や時間を選ばない、多くの情報を伝えられるといった特徴から、企業のDXにも活用できます。まずは業務プロセスを見直して、動画を改善や変革に活用できないか検討してみましょう。
プルークスでは多くの企業の動画マーケティングを支援してきたノウハウがあり、企業のDX動画の作成についてもサポート可能です。DXを目的とした動画の作成や使い方など、興味があればぜひご相談ください。
動画のDX活用についてよくあるQ&A
企業における動画のDX活用についてよくある質問についてQ&A形式にて回答します。
Q. DXとは何ですか？
A. DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略語です。
一般的には「デジタル技術を使った新しい価値の創出、ビジネスモデルの刷新による強みの創出」といった意味で使われています。
Q. DXとデジタル化の違いは何ですか？
A. デジタル化は紙やハンコなどのアナログ作業を文書ファイルや電子認証などデジタルなものに置き換えることが目的ですが、DXではデジタル化から製品やビジネスモデル、組織の変革に繋げ、競争上の優位を作ることが目的になっている点に違いがあります。
Q. DXにおける動画のメリットは何ですか？
A. 用途にもよりますが、主に次の3点がメリットとして挙げられます。
・いつでもどこでも情報を伝えられる
・テキストや静止画よりも情報量が多く、表現や演出の方法も豊か
・データの取得や分析が容易
Q. 動画をDXに活用したい場合、どこに相談したらいいですか？
A. 通常、DXの相談先はIT系のコンサルティング会社やベンダーです。しかし、動画を使ったDXであれば動画コンサルティングや動画マーケティングを行っている専門の企業に相談しましょう。
