近年では、テレビやインターネットなどのメディアにおいて、動画が紹介されるケースが増えています。
マーケターのなかには、「自社でも動画をマーケティングに活かせないか」と考えている人もいるのではないでしょうか。しかし、やみくもに動画を制作・公開しても十分な効果は得られません。
そこで本記事では「これから動画マーケティングを行いたい」人に向けて、動画をマーケティングに活用する方法や、成功事例について解説します。
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目次
マーケティングにおける動画の役割と重要性
動画を活用したマーケティングは、自社を認知してもらうことだけが目的ではなく、提供している商品・サービスの購買の後押しやLTV（Life Time Value）向上につながるため、導入する企業が増えています。
このことから、動画マーケティングの重要性は日々高まっているといえるでしょう。ここではマーケティングにおける動画の役割を紹介します。
動画マーケティングとは？
「動画マーケティング」とは、動画を使った情報発信を行うマーケティング手法です。
自社サイトやYouTubeなどの動画配信プラットフォームで動画を公開できる他、展示会や採用説明会などで説明用資料としても動画は活用可能です。
他のマーケティング施策と同様に、目標設定や効果検証をしっかり行い、改善を重ねながらよりよい効果を目指します。
動画マーケティングの役割
動画マーケティングには、以下のような役割があります。
- 企業や商材の魅力をわかりやすく伝える
- 共感やシェアを獲得する
- リーチ対象を拡大する
- 顧客獲得単価を改善する
- 既存顧客のフォローや教育を行う
動画であれば、視覚だけでなく聴覚にも訴求できるため、文字や言葉だけの場合と比べてより多くの情報を伝えることが可能です。また、情報の受け手の負担が少なく、短時間で多くの情報を得られます。
このような役割から、多くの情報を提供したい場合や企業のイメージ・ストーリーを伝えたい場合に有効といえるでしょう。
マーケティングにおける動画の重要性
総務省情報通信政策研究所の調査によると、令和3年度から令和4年度にかけて動画投稿・共有サービスを利用する人は、全年代で7％ほど増加していると公開されています。
近年では、YouTubeやTikTokなどさまざまな媒体で動画が投稿されているため、若い世代を中心に動画を視聴する機会が増えていることが要因の1つといえるでしょう。
先述した通り、動画は短時間で多くの情報を伝えられるため、効率よく質が高い情報を提供できるのが特徴です。例えば、商品の利用シーンや現場の雰囲気、ブランドイメージなど、文字だけでは伝達に時間がかかる情報も、動画であれば短時間でスムーズに伝えられます。
多くの人に対して企業や商品・サービスの認知拡大を進めるうえで、短時間で質が高い情報を提供できる動画は、今日のマーケティングには不可欠といえるでしょう。
動画マーケティングのメリット
動画マーケティングを取り入れることで、企業はどのようなメリットを得られるのでしょうか。
ここからは、特に把握しておきたい動画マーケティングの魅力を3つ紹介します。
短時間で多くの情報量を伝えられる
文字や言葉では伝わりづらいストーリーも、動画であればスムーズに伝えられるでしょう。動画であれば、背景や音楽、効果音、字幕などはもちろん、アニメーションによる表現も可能です。
米国のForrester Research社のJames L. McQuivey博士によると、1分間の動画から得られる情報量は文字に換算すると180万語にも及ぶそうです。5,000文字のWebページに換算すると360ページ分の情報が、1分で伝えられることになります。
視聴者を動画に惹きこみやすい
視聴者を惹きこみやすいのも動画マーケティングのメリットです。
動画には「記憶に残りやすく、シェアされやすい」という性質があるため、企業や商品・サービスを多くの人に認知してもらえます。
さらに、動画は「ストーリー仕立てで表現できる」といった特徴もあります。このように、視聴者に対して情報を視覚的かつ感情的に伝えたり、ブランドを訴求したりできる点が動画の強みといえるでしょう。
好印象を与えれば大きな拡散を狙える
動画マーケティングを実施するうえで、視聴者に好印象を与えれば大きな拡散を狙えます。
自社の動画が拡散されれば、企業やブランドの知名度向上や売上増加につながるでしょう。ただし、動画マーケティングで視聴者に好印象を与えるには、品質が高いコンテンツを提供することが重要です。
そのためには、動画の内容や音声などにこだわりを持たせるようにしましょう。
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動画マーケティングのデメリット
動画マーケティングには多くのメリットがありますが、デメリットもあります。メリットを最大化させるには、動画マーケティングのデメリットについて正しく把握したうえで、動画を活用することが大切です。
動画に関するノウハウが必要
動画マーケティングは企画や撮影・編集だけでなく、Web広告の知識や他媒体との連携方法など、多くのノウハウが必要です。
ノウハウは時間とともに蓄積されますが、開始当初は専門業者にサポートしてもらうとよいでしょう。
弊社プルークスでは、動画マーケティングに関して多数実績があります。そのため、動画マーケティングを実施したいと考えている企業様は一度プルークスまでお気軽にお問い合わせください。
炎上するリスクがある
動画は記憶に残りやすくシェアされやすいため、悪い評判が広がると炎上するリスクもあります。
炎上を防ぐためにも「自社の機密情報を公開する」「特定の企業を誹謗中傷する」などといった内容の動画をアップロードすることは控えましょう。なお、あらかじめ炎上した場合のガイドラインを作成しておくなどの対処法を事前に決めておくことも大切です。
大幅な修正・編集が困難になる場合がある
動画はWebページと比べて、作り直しや編集が難しいといえます。ダイジェスト版を制作するといったレベルであれば容易に修正できますが、動画の内容を大きく変更する場合は再度撮影が必要になるケースもあるでしょう。
もし、再度撮影を行うとなると追加でコストがかかってしまいます。そのため、ターゲットや媒体、用途に応じて事前に複数の動画を企画するなど、作り直しが極力発生しないように工夫しましょう。
動画マーケティングの成功事例5選
ここまで、動画マーケティングの重要性やメリット、デメリットなどを解説しました。しかし、具体的なイメージが湧いていない人もいるのではないでしょうか。
ここからは、弊社の制作実績のなかから、企業の動画マーケティングの成功事例をいくつかピックアップして紹介します。
パーソルキャリア株式会社様（PROOX制作事例）
パーソルキャリア株式会社様は、人材紹介サービスや就職支援などを中心に事業を展開しています。
弊社では、パーソルキャリア株式会社様が運営する転職サイト「doda」のコンセプト映像を制作しました。ドラマ調で表現することで、視聴者が自分事として俯瞰できるような内容に仕上げています。
なお、社内キックオフで本動画を視聴した後、ビジョンに共感したメンバーは90％に増加し、意欲が増した社員は85％に達しました。
アクシスコンサルティング株式会社様（PROOX制作動画）
アクシスコンサルティング株式会社様は、コンサル特化の人材紹介事業を行っています。
弊社では、同社のサービス紹介映像を制作しており、イメージが難しいコンサルティングの業務内容をわかりやすく説明しています。なお、本動画を公開した結果、企業の営業担当者が新規顧客向けに営業ツールとして利用できるようになった、と高評価を得ています。
さらに、訴求ポイントがはっきりとした動画を制作できたことで、サイトへの流入数が大幅に上昇しました。
JA千葉中央会様（PROOX制作動画）
JA千葉中央会様は、食と農を軸として地域に根差した事業を展開しています。
動画では「若い人々がJAに抱いているイメージとギャップを埋める」ことを目的とし、歌で事業をPRした映像に仕上げました。
また、歌だけではなく画像でも視聴者を惹きつけるために「テンポのよさ」も意識して制作しています。本動画の成果として、認知獲得や事業理解向上のために動画制作を行ったところ、社内外から高評価を得ました。
株式会社ロコンド様（PROOX制作動画）
株式会社ロコンド様は、EC事業、プラットフォーム事業、自社ブランド事業の3つの事業を運営している企業です。
弊社では「ロココレ」としてリニューアルしたことを広範に訴求するため、メインターゲットを最大限意識したリニューアル訴求映像を制作しました。
本動画を公開したことで、顧客の理解度を高められたと高評価を得ています。さらに、説明会やIRなどでも利用した結果、株主にも訴求できました。
武蔵大学様（PROOX制作動画）
武蔵大学様は、少人数教育でゼミが400種類以上あり、就職率も98％の実績を誇る大学です。
動画では、大学生活の雰囲気や流れを、アニメーションと実写で組み合わせて表現しています。なお、ポップな音楽にあわせて大学生活で想定されるシーンを切り替えることで、テンポよい動画に仕上げました。
本動画を公開したところ、1ヶ月で5.4万回再生されて例年以上の集客につながっています。また、アクセス数は1.5倍になり、資料請求数が増加したと高評価を得ています。
動画マーケティング成功のポイント
ただ動画を制作して公開するだけでは、期待するマーケティング効果は得られません。動画マーケティングを成功させるには、以下で紹介するポイントを押さえておくべきでしょう。
基本の「HHH」を意識する
動画マーケティングの基本戦略は「HHH（スリーエイチ）」です。HHH戦略は、2014年頃からGoogleが提唱している概念であり、以下の動画スタイルの頭文字をつなげたものです。
- Hero（ヒーロー）：普遍的な欲求・ニーズを刺激し、多くの共感を得る動画
- Hub（ハブ）：ターゲットに身近な関心事とブランドを結びつける動画
- Help（ヘルプ）：具体的なニーズや問題の解決策を提供する動画
「HHH」を意識して動画を制作することで、認知度向上やLTV向上といったさまざまな効果の獲得が期待できます。
KPIを適切に設定する
動画マーケティングでは、動画の目的によって適切なKPI（成果指標）を設定することが大切です。
よく利用されているKPIは以下のような項目です。
- 再生回数：動画の再生回数
- インプレッション数：動画が表示される回数
- ユニークユーザー数：動画の視聴者のユニーク数（実数）
- 総再生時間：動画の再生時間の合計
- 平均再生時間：ユーザー1人あたりの動画の再生時間
- 再生完了率：動画が最後まで視聴された割合
- クリック率：動画内に表示された広告がクリックされた割合
- コンバージョン率：動画のページにおいて目的の行動が行われた割合
目的が認知度向上の場合は、インプレッション数やユニークユーザー数、再生回数、総再生時間などが指標となります。
商品購入や問い合わせを増やしたい場合は、クリック率やコンバージョン率などの指標が重要です。マーケティングにおける目的を達成するために、適切なKPIを選んだうえでPDCAを重ねて数値を改善していくことが大切だといえるでしょう。
ペルソナを設定する
動画マーケティングを成功させるうえで、配信媒体ペルソナを設定することも重要です。
ペルソナは、どのような視聴者に向けたものであるか、具体的な人物像を設定します。視聴者の状況や悩みを明確に設定したうえで動画を制作・配信することで、購入意欲が高いユーザーに視聴してもらえる可能性が高まるでしょう。
ペルソナ設定の具体例は、以下の通りです。
| 名前 | 田中 徹 |
| 年齢 | 32歳 |
| 職業 | 動画編集者 |
| 性別 | 男 |
| 勤務先 | 50人の従業員を抱えるWebマーケティング企業 |
| 役職 | 動画編集チームのマネージャー |
| 学歴 | ○○大学芸術学部 |
| 家族構成 | 既婚、5歳の子供がいる |
| 趣味 | カメラ撮影 |
| 課題 | 動画編集の制作において、人員が足りていない |
動画は内製できる？
結論からいうと、自社に動画制作の業務経験が豊富なスタッフがいる場合は内製可能です。
しかし、十分な広告効果を得るには「高品質な動画」が必須となるため、内製が難しい場合や成果を高めたい場合には、プロの制作会社に依頼するのがおすすめです。
動画マーケティングでは効果検証が欠かせないので、多くの検証を実施し、開始当初から精度の高い動画マーケティングを意識しましょう。
また、制作した動画は数人で確認するとともに、視聴者目線で何が足りていないのか、どういった情報を伝えると効果的なのかなども考慮してみてください。
もし、内製が難しくプロの制作会社に依頼する場合は、実績のある制作会社を選ぶことが大切です。具体的には、会社の規模や商品・サービスのカテゴリーなどが自社と似通っている案件の実績をよく確認しましょう。
動画は、一度制作してしまうと容易に作り直すことができません。そのため、十分な予算を確保して品質が高い動画を制作するほうが、結果的に費用対効果が高くなります。
マーケティングに動画を活用して認知度向上や売上向上につなげよう
近年は、多くの人が動画を視聴するようになったため、動画を使ったマーケティングを積極的に行う企業が増えています。動画は視聴しやすく、情報の質も高いといったメリットがあるため、ブランディングや商品・サービスの販売促進など幅広い用途に活用できるでしょう。
動画マーケティングで成功するには、動画の特徴をよく理解し、重要なポイントを押さえたマーケティング施策を行うことが大切です。動画制作会社と連携して動画をマーケティングに活用し、認知度向上や売上向上につなげましょう。
動画マーケティングに関してよくあるQ&A
最後に、動画マーケティングに関してよくある質問を3つ紹介します。動画にマーケティング関して疑問を感じた際は、下記の内容を参考にしてみてください。
Q. マーケティングにおいて、動画を取り入れるメリットは何ですか？
A. マーケティングにおいて、動画を取り入れるメリットは以下の通りです。
- 短時間で多くの情報量を伝えられる
- 視聴者を動画に惹きこみやすい
- 好印象を与えれば大きな拡散を狙える
Q. 動画マーケティングを成功に近づけるにはどうすればよいですか？
A. 以下の4つのポイントを意識して動画を制作しましょう。
- 基本の「HHH」を意識する
- KPIを適切に設定する
- ペルソナを設定する
- 効果検証の結果を基にPDCAサイクルを回す
Q. 動画制作は内製できますか？
A. 自社に動画制作の業務経験が豊富なスタッフがいれば制作可能です。
しかし、十分な広告効果を得るには「高品質な動画」が必須となるため、制作会社に依頼することをおすすめします。
